3-409 ＥＣ（イーコマース）の国内実態を明らかにする③
たとえば,これらのデータを使うと,販売額に占める電子商取引の割合が高い上位５県について,品目別の販売割合のグラフをまとめるとこのようになる。最高割合の長崎県は家電販売のジャパネット,割合２位の香川は服飾販売のセシールが貢献していることなどもよく反映されている。よく調べていくと,ほかにも面白い傾向が発見できるはずである。通信分野の発達の学習については,インターネットや携帯電話など,通信インフラの学習に偏って授業で扱うことが多いが,この素材を使えば,「産業」とも結びついているのだといった切り口で授業することが可能である。
平成２１年消費者向け電子商取引実態調査の調査結果
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